外資系投資銀行、待遇急改善３大ポイントとは？

昨日、某大手米系投資銀行で数年目の若手の後輩と話したのだが、待遇改善に目を見張る。

第一に、シニアの給料は規制強化で下がっているのに、人材不足を反映して下っ端アナリストの給料が上がっているのだ。初任給のベースサラリーは900万に上がっており、サインアップボーナスを含めれば1000万水準となる。（ちなみにトレーダーなどのマーケットサイドでは初年度からパフォーマンスによってはボーナスも高いので、いきなり1500万スタートになったりする。）

二年目でボーナスにベースの100％とれれば（まぁ、そういう環境でなくなってきているが）、社会人2年目で年収が2000万水準になる。これは、有力IT企業やユニコーンベンチャーが1000万、2000万積んで有能な人材の採用に乗り出していることの結果であろう。

第二に、労働時間の短縮も目覚ましい。ちょっとまえに労基の査察が入ったとかで、月間残業時間が45時間にキャップされているというのだ。この業界で月間残業時間45時間て、ほぼありえない短さなのだが、Good newsは、仕事に何の影響もないということである。というのもこの業界は伝統的に無意味な無駄作業が多かったので、それら無駄が削られるだけでコア業務の質には何も変化がないのだ。

結果的に、週に3日は9時に行って7時に変えるのが、インベストバンク一年目のアナリストのライフスタイルになりつつある。まぁ、ほとぼりが冷めたころにまた揺り戻しがあるかもしれないが、2000年初頭の、連日徹夜当たり前、インターンが過労死して経済紙に掲載される、という時代は完全に過去のモノとなっている。

第三に、子育てに優しくなっているのだ。最近、ゴールドマンサックスのグローバルの社長が、男性にも育休２０週間の有給休暇を与えることを宣言した。これは投資銀行業界の中で最高水準の待遇であり、社長自身も他業界に比べたときのトップ人材を引き付けるための諸々のカルチャー改善に取り組んでいる作業の一環とのことである。

昔からゴールドマンサックスは妊娠中の社員はレピュテーションリスクを考慮して解雇しないで有名だったし、実際首になりそうな女性バンカーがそのシーズンになる前に妊娠して解雇対策をしてきたなどのまことしやかな話があったが、あの非人道カルチャーで有名だった投資銀行業界も、そのリーダーが変わることで、業界全体が変わるよいきっかけになることを願う次第である。（実際にUBSなどがこの点追随しようとしている。）

ともあれ、外資系金融機関をいま目指す方は、待遇面で一昔前の情報を鵜呑みにしないことをお勧めしたい。買い手市場だった２０００年代前半に比べ、超売り手市場の昨今、若手バンカーの待遇改善が随分進んでいるのである。