野村総研１０大特徴とは？

日系コンサルティングファームのトップファーム、野村総研の特徴を以下に記載します。

自由でフラット

野村総研は、野村証券の調査部と、野村のシステムコンサルティング会社が一緒になってできた会社です。

野村という響きに連想される厳しい上下関係や体育会系カルチャーは強くなく、年次に関係なく自由闊達に意見を言えるカルチャーが社員に高く評価されています。

実際に若くして多少生意気な人も多々いますが（ちなみに私の生意気な親戚も、野村総研でコンサルタントをしています）、自由でフラットな働きやすいカルチャーへの満足度が総じて非常に高い会社です。

給料は高く、日系最高水準

給料は新卒入社時で５００万弱ですが、毎年増加していき、３０と少しで１０００万を超えます。

また３５歳くらいまでは、パフォーマンスのいかんにかかわらず、ほぼ横並びで昇給します。部長級になれば２０００万を超え、さらに数千万上乗せで稼ぐパートナークラスも存在します。

イメージ的にはMBBより低いものの、BIG４総合系よりは高く、総合商社のトップ企業とほぼ同等の給与水準です。給与水準には満足している人が多い企業です。

解雇がなく、安心・安定企業

野村総研は日本を代表する企業ですので、アップオアアウト、解雇などはなく、望めば定年退職までコンサルティングを続けることができる会社です。

長らく働く人も多く、ローリスク・ミドルリターンを好むコンサル志望者にとっては、よい選択肢の一つとなるでしょう。

働き方改革が進展

日本を代表する企業ということもあり、政府の政策スローガンの変化に敏感に反応します。

昨今の働き方改革の影響を受け、コアタイムもないくらいの超フレックス制度で、ミーティングがない時は出社の必要もなく、遠隔勤務も可能な環境です。

潤沢な研修と人材投資

日本企業の美点である長期的な社員へのコミットメントがあり、研修は豊富で、社員への人材投資も非常に高い水準で行ってくれます。

あまりビジネスに関係ない研修も豊富にあるほど、人材教育投資には熱心で、人を育てる企業としても知られています。

それでは以下では、野村総研で働く上でのチャレンジ・デメリットに関して論じます。

詰まっている上と、変化を嫌うミドルマネジメント

年功序列で、解雇がないということは、結果的にあまり働かないオジサンたちが多いことも意味します。

特に５０代の「変化対応力」が低下し、定年への逃げ切り体制に入ったミドルマネジメント層の動きや意思決定の遅さに嫌気がさして、「こうはなりたくない」と警戒して優秀な若手の流出が目立つようになっています。

遅れるグローバル展開

潤沢な資金を使って海外企業を買収し、海外進出を強める重要性は長らくスローガンとして掲げられていますが、その進展速度は遅々としていてあまり進んでいません。

ただし海外プロジェクトは豊富にあり、若いころから数年単位でシンガポールに駐在したり、望めば中近東、アフリカに入り浸ったりと、緩い基準で海外出張や海外滞在の機会も数多く存在します。

縦割りのトップダウン文化

年功序列型日本企業の弊害で、意思決定は下からのボトムアップというより上からのトップダウンで行われます。

また組織間の連携も希薄で、コンサルファームにありがちな自由な個人商店の集まりのようなカルチャーです。

また長年の懸案である、コンサルティング部隊とシステムソリューション部隊の融合も進んでおらず、この弱みが、社内でライバル視するアクセンチュアに比べたときの相対的劣位に繋がっています。

３０代半ばまで年功序列で有能でも差がつかない

これも、野村グループの年功序列体質に起因していますが、どれほど頑張って仕事しようと、またどれほどさぼりまくっていようと、３０代半ばまでは給与に差がつくことなく、皆順当に同時に昇進・昇給していきます。

このことは、短期間での飛び級出世がいくらでもある外資系トップファームに比べ大きな差があり、優秀で野心的な若手社員が離職する大きな要因の一つとなっています。

人材の多様性の欠如

外資系戦略ファームに比べ、人材の質に多様性がなく、基本的に国内有名大学のいわゆる高学歴層を中心に採用しています。結果的に画一性の高い人材層になっており、多様性に乏しいことが指摘されています。

以上、野村総研を、外資系コンサルティングファームと比較した時の特徴について簡単にまとめました。端的に言えば、若くても実力次第で早期に出世したい人には向いていませんが、安心・安全な企業文化のもとで、長らくコンサルをやりたい人にとっては、この上なく満足度の高いコンサルティングファームになることでしょう。